参考
2015/6/22 「ちゃんと応える医療保険EVERの重大疾病特約について」
2017/3/2 ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲの リニューアル
グラフの説明
元データ：「日数ごとにみた推計退院患者数の推移０～１２０日」(中医協 総－１ 23.11.25)細部説明についてはこちらの投稿をご覧ください。
元データは、調査した１ヶ月間に退院した患者１０６．４万人が、それぞれ何日間入院していたのかを調べたものです。
上のグラフは国民全員が医療保険の加入者として、退院した１０６．４万人はそれぞれ入院していた日数に応じて、日額５０００円を給付された場合の受取金額の平均を折れ線グラフとして示しています。
グラフより、例えば、８日間入院したときには平均で１６円もらえることになります。
この場合の計算式は、
元データより、８日間入院した人は５．１万人なので、
この５．１万人に入院日額５０００円を給付すると、
５１０００人×８日×５０００円＝２０．４億円
この給付金を日本国民１．２８億人で割ると、一人あたり平均の受取額は、
２０．４億円÷１．２８億人＝１５．９円
または、
８日間入院する確率 Ａ＝５．１万人÷１．２８億人
期待値＝Ａ×（８日×５０００円）＝１５．９円
したがって医療保険の加入者がある１ヶ月間に８日入院し、入院給付金としてもらえる平均額（期待値）は約１６円となります。
これを入院０日から１２０日間について総和を取ると、合計６４６円となります。（限度日数６０日の場合）
この６４６円が入院日額５０００円のときの純保険料となります。
参考
実際の「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」主契約の保険料
（主契約には、入院保障以外に手術保障及び放射線治療保障が含まれています。）
３０歳 １５１０円
４０歳 ２００５円
５０歳 ３０１５円
６０歳 ４４８５円
注意
元データは全ての年齢についての平均ですから、年齢階級別に総和を取ると、若い人は６４６円よりも安くなり、高齢になるほど純保険料は高くなります。
さて、「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」は入院５日までは、一律に日額の５日分を給付してくれます。
グラフでは（青色）の線でこの場合の期待値の分布を示しています。
期待値で比較すると、入院５日間について日数に応じた給付の場合が合計４０円に対して、一律給付では合計６７円となるので、契約者としては２７円分（４．１％）お得になります。（このための保険料は無料です。）
一方６１日以上の長期入院について、特約を付けた場合と付けない場合を比較すると、長期入院保障のある場合の期待値が１６１円、長期入院保障がない場合の期待値が１２０円となり、契約者としては４１円分給付金が減ることになります。
参考
３０日型の医療保険がありますが、３１日以上の長期入院の期待値は１８８円と低く、１２０日型と比較すると期待値は１５８円も低下するため、長期入院に対するリスクが極めて大きくなります。
期待値の差４１円はあまり大きくないように感じられますが、給付金の額は、一例として１００日入院した場合で比較すると、
６０日型の給付金 ５０００円×６０日＝３０万円
６０日型＋長期入院 ５０００円×１００日＝５０万円
この２０万円の差により、長期入院した場合に家計からの支出があるのかないのかの違いになります。
参考
特約として「長期入院」及び「三大疾病増額」を付けた場合は、
６０日型＋長期入院＋三大疾病増額 ５０００円×（１００日＋６０日）＝８０万円
この組み合わせは、投稿「人気の医療保険を比べてみました」の中で比較している「新EVER」の特約の組み合わせです。
一律５日分の給付金は２．５万円です。
２０万円の給付金の有無と比較して、どちらが大事かお分かりだと思いますがいかがでしょうか。
５日までの入院患者数が３４万人に対して、６１日以上入院された方は５．１万人です。
あなたが３４万人の中に入る確率はそこそこありますが、５．１万人の中に入る確率はとても低いと思います。
金融の世界ではこの５．１万人のことをテールリスク（または「ブラックスワン・イベント」）と呼びます。
発生確率は低いものの、もしその場合に遭遇したら「破滅」をもたらすような事象のことです。
ですからテールリスクについて、プロは頭の片隅で常に考え、そしてそれへの備えを怠らないようにしています。
さてあなたは「テールリスク」どうされますか？
アフラックは長期入院リスクについて、「ちゃんと応える医療保険ＥＶＥＲ」では特約を無くしてしまいました。
そしてその代わりとして三大疾病入院一時金を新たに付加できるようにしています。
次回はそのことについて分析することにします。
３ 三大疾病入院一時金は必要？
つづく → 最下行の「EVERと新CUREの比較」をご覧ください。
その１
その２
EVERと新CUREの比較はこちらです。
保険や家計全般の見直し相談についてはこちらをご覧ください。